磯野 和恵 
ふとしたときに、「私が亡くなったら、誰が葬儀をしてくれるんだろう」と考えることはありませんか。
子どもがいない。きょうだいも年をとってきた。頼れる家族が少ない。そう感じている方にとって、葬儀の心配は他人ごとではないと思います。
私自身も、子どものいない夫婦です。いずれ、夫か私のどちらかが、おひとりさまになります。
今日は、私自身の準備を例に、自分の葬儀について何をどこまで決めておけばいいのかをお伝えします。
誰もいなくても、火葬はされる。でも
まず、知っておいていただきたいことがあります。
埋葬や火葬を行う人がいない、または分からないときは、亡くなった場所の市町村長が対応することが、法律で定められています（墓地、埋葬等に関する法律 第9条）。誰もいないから放っておかれる、ということはありません。
ただし、本人が希望する葬儀や納骨まで、そのとおりに行ってもらえるとは限りません。どんな形で送ってほしいか。誰に知らせてほしいか。遺骨をどこに納めてほしいか。
希望を形にするには、生きているうちの準備が必要です。
この記事では、準備を3つに分けて考えます。
- 本人の希望
- 頼む人
- 費用
本人の希望：「決まっていること」と「まだ決められないこと」
葬儀のことを、一度に全部決める必要はありません。決まっていることと、まだ決められないことを、分けて書いておけばいいのです。
私の場合は、こうです。
決まっているのは、家族葬にすること。私自身、一度家族葬の気楽さを知ってしまうと、大きな葬儀には戻りにくいと感じています。それに、高齢になるほど、知り合いも少なくなります。
葬儀社も、もう決めました。交流会で知り合った葬儀社の方で、信頼できる方なので、お願いしようと思っています。
まだぼんやりしているのは、誰に知らせるか。友人関係は、これから変わるかもしれないからです。ただ、夫とはお互いの交流関係を知っています。手間はかかっても、連絡を取ることはできると思っています。
「まだ決められない」も、一つの答えです。 決められない理由まで書いておけば、残された人の手がかりになります。
お墓は、夫婦で樹木葬に決めました。そのときの話はこちらです。
頼む人：今の答えと、将来の答え
次に、誰に頼むかです。今は、夫婦でお互いに見送り合うつもりです。
夫が先に亡くなった場合、私は甥や姪に頼もうと思っています。妹も、その頃には高齢になっていると考えるからです。
ただ、甥と姪は、今はまだ高校生と中学生。大人になってから、引き受けてもらえるか相談するつもりです。難しい場合は、専門家にお願いしようと考えています。
頼む人は、年月とともに変わってかまいません。 今の答えと、将来の答え。その両方を持っておけばいいのです。
思いがけない人が、亡くなった方の「その後」を引き受けることもあります。私自身、遠縁の親戚のお墓を、墓じまいすることになりました。
→ お彼岸に考える墓じまい｜遠縁のお墓を片づけて分かったこと
頼める人が見つからない場合は、死後事務委任契約という方法もあります。葬儀の手配など、亡くなったあとのことを、生きているうちに契約で頼んでおくものです。
死後のことを引き受ける事業者を選ぶときは、国が2024年6月に出した「高齢者等終身サポート事業者ガイドライン」が参考になります。消費者庁の案内ページには、事業者選びに使えるチェックリストもあります。
→ いわゆる「高齢者等終身サポート事業」の利用に関する注意点（消費者庁）
費用：葬儀代と、引き受けてくれる人へのお礼
3つ目は、費用です。
葬儀の費用を、どこから出してもらうのか。頼む人に、そこまで伝えておきましょう。
費用というと、葬儀代だけを考えがちです。でも私は、引き受けてくれる人へのお礼も、費用のうちだと考えています。
甥や姪に頼むなら、それ相応のお礼を用意するつもり。生前に贈与するのか、遺言書に書いて相続のときに渡すのかは、まだ検討中です。
もう一つ、知っておいていただきたいこと。配偶者がおらず、子ども・孫なども、親や祖父母などもいない場合、きょうだいが相続人になります。そのきょうだいが先に亡くなっていれば、原則として、その子である甥や姪が相続人になります。
ただ、葬儀を引き受ける人と、相続人は、必ずしも同じではありません。葬儀を頼まれたというだけで、本人の預金を自由に引き出せるわけではなく、相続人であっても手続きが必要です。
だからこそ、費用を誰が、いつ、どのように支払うのかまで、準備しておくことが大切です。遺言書や死後事務委任契約を使う場合も、支払いに間に合う方法になっているか、専門家や金融機関に確認しておきましょう。
相続税についても、一つ。甥や姪が遺言などで財産を受け取り、相続税がかかる場合は、原則として、その人の相続税額に2割が加算されます（相続税の2割加算）。生前贈与と遺言のどちらがよいかは人によって違うので、税理士などの専門家に相談してください。
なお、葬儀費用の負担が難しい場合は、「葬祭扶助」の対象になることがあります。利用できる条件があるため、葬儀を行う前に、自治体の福祉の窓口へ相談してください。
書いてあることと、引き受けてくれる合意は別物
ここが、いちばんお伝えしたいところです。
エンディングノートに「甥に頼む」と書いておいても、それだけでは、甥に引き受けてもらえるとは限りません。希望を伝え、引き受けてもらえるか確かめておくことが欠かせません。書いてあることと、引き受けてくれる合意は別物です。
私は、妹には話しています。甥と姪には、大人になってから聞いてみるつもりです。
合意は、一度取れば終わりではありません。頼む相手が変われば、もう一度話す。相手の暮らしが変われば、確かめ直す。
私は入院の前に、夫と3つのリストを共有しました。書くだけでなく、伝えておく。そのときの話も、参考にしてみてください。
今日、ひとつだけやるとしたら
紙を1枚用意して、3つの欄を作ってみてください。
- 葬儀についての希望
- 頼みたい人
- 費用の出し方
分かるところだけ書き、まだ決められないところは「未定」でかまいません。
頼みたい人の名前が書けたら、その人に話したことがあるかどうか、印をつけます。
まだ話していなければ、まずは「将来の葬儀のことを、一度相談してもいい？」と声をかけるところから始めてみてください。
よくある質問
Q. エンディングノートに書いておけば大丈夫ですか？
エンディングノートに書くだけで、葬儀の手配や費用の支払いが確実に行われるわけではありません。それでも、希望を書き残しておく意味はあります。そのうえで、ノートの置き場所を誰かに伝え、頼む人に引き受けてもらえるか確かめておきましょう。
Q. 頼める人が誰もいません。
死後事務委任契約を結んで、専門家や事業者に頼む方法があります。契約の前には、費用や、預けたお金の扱いを確かめましょう。お住まいの自治体に、相談できる窓口がないか聞いてみるのも一つです。
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